今、建築として何が求められているかを的確に把握し、建築事業企画を具体化し、建物の用途、規模、資金、利回り、税金等を数値としてとらえることにより、初めて建築の形が現れてくる。事業の総体を把握し、それによって事業主の信頼を得て建築事業を推進し、実践するための実務書。

［主な目次］
Ⅰ. 事業計画編（事業収支のガイドライン／安全な事業のために／事業を方向付けるキーポイント）
Ⅱ.ケーススタディ編（実施作業の前提条件／事業収支計算書）
［付録］事業企画書のつくり方（持っている土地を使う／新規に土地を買う）